最近、麻生財務相による「呪われたオリンピック」発言が話題となっています。1940年、1980年の五輪でのトラブル、そしてコロナウィルス問題で開催が危ぶまれる2020年の東京オリンピックを指しての発言です。

野党、マスコミは言葉尻を捕らえて批判しようとしていますが、どういう理由かは分かりませんが、40年周期は確かに存在しているように見えます。IOCが東京オリンピックの延期を含めて検討しているというニュースもあり、麻生発言が一段と現実味を帯びてきました。

このように世の中には、何故かは分からないが、実際にそうなっている-という事柄が多く見られます。所謂ジンクスというものもそうでしょう。

例えば「独裁国家がオリンピックを強行すると、数年後にその国家は崩壊する」というのがあります。実際、ナチスドイツやソビエト連邦でも見られました。中国はどうなのか?

一方、破られたものもあります。大相撲で「不知火型の土俵入りを選ぶ横綱は不運で短命」というジンクスがかつてありました。しかし、これは史上最多優勝回数を誇る白鵬によって破られました。

麻生発言にも似ていますが、このブログでしばしば取り上げてきたジンクスに「米大統領による帝国打倒・36年周期説」というのがあります。

どういうものなのか? 米国の大統領には、その時代に存在する「帝国」を打倒・解体するという使命があるようなのです。それも36年の周期をもって。

トランプ氏が大統領に就任した当時、色々な面で1981年に就任したロナルド・レーガン大統領に似ていることが指摘されました。

現在では史上最も偉大な大統領の一人に数えられるレーガン氏ですが、就任当時は、あまりに保守的・反共的な言動、加えて欧州での限定的な核兵器使用を容認するような姿勢が厳しい批判を浴びました。

レーガン氏はその後、米国の軍事予算を大幅に増やし、当時のソビエト連邦(ソ連帝国、今のロシア)を軍事拡大競争に巻き込みました。その結果、内部の政治・経済的な矛盾に苦しんでいたソ連はさらに疲弊し、ソ連帝国は(パパ・ブッシュ大統領の時代になってからですが)崩壊しました。

1981年から、さらに36年前の1945年に大統領に就任したのはハリー・トルーマン氏です。トルーマン氏も同じような役割を果たしています。ドイツの「第三帝国(ナチス政権)」を打倒、また多くの非戦闘員を犠牲にした原爆の使用により大日本帝国を破りました。

そしてトランプ氏の就任は2017年。レーガン氏就任から36年目です。「36年、それがどうした?」と言う方もおられるでしょう。しかし、暦などにある程度、通じている方はお分りと思いますが、非常に重要な数字です。

36という数字は、九星気学の周期である9年と、十二支の周期である12年の最小公倍数になっています。

2017年は十二支では酉年で、気学でみると一白水星が中心に来る年です。12年周期の酉年と、9年周期の一白水星が重なるのは36年に一度です。過去に、酉年と一白水星がそろった年はいつかというとレーガン就任の1981年であり、トルーマン就任の1945年とになります。

こうしてみると、酉年・一白水星の年に就任した大統領は、その時々の「帝国」といわれる強大な国家を打倒・解体する使命があるように見えます。

とすれば、中国共産党帝国の打倒・解体はトランプ氏の天命と言えるかもしれません。

このところの貿易問題、そしてコロナウィルス問題に関しての過激化する米国による中国批判をみると、米政権はいよいよ本格的に中国共産党帝国打倒に乗り出したようにみえます。

中国側の「コロナウィルスは米軍が武漢に持ち込んだ」という一部の発言に刺激されて、トランプ大統領も「中国ウィルス」という言葉をためらいなく使うようになりました。

また過去には、黙認してきた新疆ウイグル自治区での人権問題についても、ここ数年批判を強めています。この問題についてはトランプ氏以上にペンス副大統領が強硬に見えます。

1989年の天安門事件以後、世界は、中国の巨大な労働力、市場、生産基地としてのポテンシャルに魅力を感じて、中国の経済発展のために、かなりの特別待遇を与えてきました。

さして国際的に使用されてもいない人民元を、IMFのSDR(特別引出権)の構成通貨に敢えて加えたことなど、その好例です。

しかし中国によるコロナウィルス発生の発表が遅れたために、世界に甚大な人的、経済的損害を与えつつあります。戦後発生した多くのショックの中でも、1973年のオイルショックを上回って、最大の規模になることが予想されます。

当然、米国やEUを中心に、中国への怒りは相当に大きいものがあるでしょう。現在のコロナ禍が収束した後も、失墜した中国への信頼は簡単には回復しそうもありません。

中国への信頼は失われ、中国経済も逆回転に入りつつあります。人民元は1ドル=7元を超えて売り込まれ、中国からの資金流出を示唆しています。

日本を抜いてGDP世界第2位となりましたが、その維持が将来困難になる可能性も否定できません。

中国に対して忖度することの多い安倍政権でも、日本が中心となって作ったTPP(環太平洋パートナーシップ)をより強化することにより、脱中国への動きを黙々と模索しています。

ここで中国の最高指導者、習近平氏の運勢を見てみましょう。習氏は1953年6月15日生まれですので、九星気学では二黒土星という星になります。この星は40歳台前半あたりから本領を発揮しだす遅咲きの星で、黒田東彦日銀総裁や河野太郎防衛相らが同じ星です。

こつこつと物事を進めていく忍耐力があり、包容力もありますが、リーダーと言うより一般に補佐役が向いているとされます。

この二黒土星ですが、昨年、今年から来年にかけての3年間は衰運の時期にあたります。

二黒土星にとって今年は「評価運」(努力の花が咲くが、後半が不安定な時)となっています。前半は落ち着きますが、後半の変動に要注意です。

コロナウィルス問題のため、習氏の国賓としての日本訪問は東京五輪後の秋あたりに延期となりました。しかし、実際には公式訪問は実現しない可能性が高いと見ています。

そして来年(2021年)は「停滞運」(不測の事態が多く、ツイていない時)で、人生サイクルの9年で最も衰運の時期に入ります。習氏が2013年に国家主席に就任して以来最大の危機を迎えます。

こうしてみると、習氏は来年末までに何らかの理由で失脚する可能性は否定できません。習氏失脚にとどまらず、トランプ米大統領による中国共産党支配打倒が現実化するのか否か―注視していきたいと思います。

二黒土星の人とは:1917年、1926年、1935年、1944年、1953年、1962年、1971年、1980年、1989年、1998年、2007年、2016年の各年の節分以後、翌年の節分の前日までに生まれた人。

九星気学について